地域共生モデル創発分野
2023年度1月より、地域共生社会モデル事業を進めるために、地域の高齢者や障害者の方々と教職員、学生がともに協働する【アンビシャス・プロジェクト】を立ち上げました。本プロジェクトは、参加者の能力を最大限、心地よく発揮できる場と機会を提供することを基本とし、共同作業（中庭の農園づくり：通称中庭プロジェクト）を推進してきました。大学というキャンパスの中で、健常者・障害者、高齢者・若年者の線引きなく、地域住民と教職員や学生がつながり、中庭づくりを通して協働することで、参加者全員の健康づくり、幸福感および自己肯定感、QOLの向上、自己実現の促進、多様性を尊重する社会への理解を促進したいと考えています。
本研究院は、5つの医療専門職を養成し、各スペシャリストが所属する部局です。認知症や障害の進行・悪化予防プログラムの開発、地域課題に根差した領域横断的な学際的研究への発展、学生が実際に地域で学ぶフィールドワーク型の教育プログラム等への発展など、学問的・教育的効果なども期待できると考えています。最終的には、このプロジェクトが、新たな社会共生のモデルケースとなり、地域課題解決と研究および教育の好循環を創出できる場となることを目標としています。
食品機能解析・保健栄養学分野
食品機能解析・保健栄養学（渡辺オイスター）分野は平成22年1月1日に株式会社渡辺オイスター研究所のご寄附により設立しました。本寄附分野では酸化が要因となって発生する疾病の予防や治療に有効な「マガキ由来の機能性成分」の研究を行っています。
以下は、終了・移管した分野です。
生体応答制御医学分野
寄附分野「生体応答制御医学分野」は、細胞・臓器・器官・生体へのストレスおよびストレスに対する応答・適応メカニズムを科学的・医学的に究明し、ストレスを積極的に制御するための研究を行うことを目的として、2016年9月に開講しました。御寄附により維持・運営される講座のため、期限付きの開講となります。
私達は、現代のストレス社会において「しなやかにかつ力強く生きるためのライフスタイル」を提案し、新たな保健医療の（概念の）創造を試みることを目指しています。すでに、本研究院・健康イノベーションセンター「生体分子・機能イメージング部門」にて生体イメージング技術の開発と臨床に向けた応用を主体的に進めていますが、寄附分野ではこれらの研究手法および成果を基盤として、より臨床的な側面からの研究を推し進めています。（2024年1月移管）
データヘルスイノベーション分野
データヘルスイノベーション分野では、自治体による保健医療事業の支援を目的として、AIなどの高度な分析手法によるレセプト・健康診断データなどを用いた研究や、関連の調査を行っています。具体的には将来の生活習慣病発症や関連医療費の予測アルゴリズム開発、住民個人の属性に合わせた特定健康診査の受診勧奨プログラム開発、および各種データを組み込んで可視化するツールの開発が挙げられます。これらの研究を推進し、自治体や保険者による効果的かつ効率的な住民への保健施策の立案・実施を支援するとともに、住民の健康維持増進に貢献することを目指しています。（2023年12月終了）
高次脳機能創発分野
日本は超高齢化社会を迎え、認知症の増加が大きな課題です。認知症は2025 年には約700万人になると推計され、また、認知症ではないが、認知症と正常の中間とされている軽度認知障害（エム・シー・アイ MCI）の方が、認知症とほぼ同数程度おられると考えられています。加齢に伴う変化にも、MCI（エム・シー・アイ）にも、認知症にも、よりよい人生の‘創発’ のために、できること、活かせる力がまだまだたくさんあるはずです。それをみなさまと一緒に考え、作り出してゆくことが私たちの願いです。本分野は、寳金清博先生（現・北大総長）の発案から始まり、2018 年から準備を進めてきました。現在、認知機能の評価方法の開発、認知症/MCI の早期発見のためのツール開発、認知機能の維持・向上の方法、脳機能画像を用いた認知機能の可視化などの研究に取り組んでいます。（2023年6月終了）