コロナ後の北海道におけるオンライン診療の利用は1％未満 ―北海道の保険診療データ約7700万件を用いた実態分析―
ポイント
- 調査期間中の外来診療約7700万件のうち、オンライン診療は約43万件（0.56％）。
- 利用割合が1％を超えたのは、0～4歳と90歳以上のみで、その他の年齢層はすべて1％未満。
- オンライン診療の普及には、医療機関への導入支援や、患者へのデジタル支援の充実の必要性を示唆。
概要
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行をきっかけに、世界各国でオンライン診療（遠隔診療）が急速に広がりました。米国では2022年に約4割の成人が利用したと報告されています。一方、日本でも2020年4月から時限的な規制緩和によりオンライン診療が拡大しましたが、コロナ後の実際の利用状況を客観的な医療データで検証した研究はほとんどありませんでした。
本研究では、北海道の国民健康保険と後期高齢者医療制度の診療報酬明細書（レセプト）を用いて、2022年4月から2024年12月診療分の約7700万件の外来診療データからオンライン診療の利用実態を分析しました。その結果、外来診療の0.56％がオンラインで行われており、新型コロナウイルス感染症に関する特例措置が終了した2023年8月以降は利用率が低いことが示されました。
年齢層別の解析では、0-4歳と90歳以上の利用が1％を超えており、受診に付き添う家族や介護者の影響が示唆されました。一方で、60-84歳代では利用が少なく0.5％未満でした。
オンライン診療の利用率が低い背景として①対面診療より低い診療報酬、②初診は原則対面とする制度、③薬剤処方の制限、④患者からの求めによって行うことを原則とするガイドラインなどが影響している可能性が考えられます。また、先行研究において高齢者では電話診療のニーズがある一方、日本ではビデオ診療が推奨されており、デジタル機器の操作が障壁となっている可能性も示唆されました。一方で、乳幼児や超高齢者ではオンライン診療の利用が比較的多く、外出が困難な人や家族、介護者の利便性を高めている実態が浮かび上がりました。
【謝辞】
本研究は、内閣府 戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）(JPJ012425)の支援を受けています。データ提供にご協力いただいた自治体職員の皆さま、保険者の皆さま、医療・介護関係機関の皆さまに深く感謝申し上げます。
出版情報
・研究論文名
Telemedicine Uptake During and After Pandemic-Era Deregulation in Japan
・著者
Kazuki Ohashi1, Kazuhiro Abe2, Yoko Shizawa1, Zhao Jieyu1,3, Machiko Ukai4,5,6, Shigekazu Komoto2, Katsuhiko Ogasawara1,7
1 Faculty of Health Sciences, Hokkaido University, Sapporo, Japan
2 Department of Health Care Policy, Faculty of Medicine, Hokkaido University, Sapporo, Japan
3 Institute for Integrated Innovations, Hokkaido University, Sapporo, Japan
4 Graduate School of Health Sciences, Hokkaido University, Sapporo, Japan
5 Department of Nutrition, Teine Keijinkai Hospital, Sapporo, Japan
6 Teine Family Medical Clinic, Sapporo, Japan
7 Faculty of Engineering, Muroran Institute of Technology, Muroran, Japan
ジャーナル
JAMA Network Open
※IFおよびカテゴリーランキング：10.7 (5 Year Impact Factor), MEDICINE, GENERAL & INTERNAL 16/332、4.7％
DOI
10.1001/jamanetworkopen.2025.53150
掲載日
2026年1月9日
お問い合わせ先
北海道大学大学院保健科学研究院
大橋 和貴
E-mail：k_ohashi[at]pop.med.hokudai.ac.jp [at]を@に変えてください