女性の社会進出は世界的にも拡大傾向にあり、今や全就労人口の約半数が女性で構成されています。一方、女性特有の健康課題（妊娠・出産、不妊治療、月経随伴症、更年期症状、婦人科がん等）に伴う欠勤およびパフォーマンスの低下は国際的な課題であり、その経済損失は社会全体で年間約3.4兆円に上ると推計されています。就労中の女性および妊産婦の健康を守りその活躍を支援することは、個人の幸福のみならず、社会・経済的な国力向上とイノベーションの促進、少子高齢化社会へ対策に寄与します。

就労女性の健康を守るためには、職場や周囲の社会的支援に加え、女性らが主体的に自らの心身の状態を理解し、自己管理することが重要です。私は、就労女性や就労妊婦が健康に関する正しい知識を身に付け、適切な自己管理を実践し、個人が望むワークライフバランスを実現するための研究に取り組んでいます。